確定拠出年金の教科書

iDeCoの節税メリットは100万円以上?個人型確定拠出年金の仕組み・効果・節税金額の計算方法まで徹底解説

【目的別おすすめ資産運用サービス】
  1. 確定拠出年金(iDeCo)での具体的な節税効果がわかる
  2. 確定拠出年金(iDeCo)を使って最も節税効果が得られる利用方法がわかる
  3. わずか1分で節税金額を把握できるツールを使えば、簡単に自分がイデコを使った時の節税効果がわかる
あくまくん
あくまくん
個人型確定拠出年金(iDeCo)って運用益が非課税とか、掛金が所得控除の対象になるとかって言われてるのは知ってるけどよくわかんないんだよあ…実際どれくらい節税効果あるの?
ほんとうは大して美味しい効果ないんじゃないの?
てんしちゃん
てんしちゃん
実際に具体例挙げてくれてるサイトとか少ないからピンと来ないかもしれないけど、一般的な会社員の場合でも30年間で150万円以上も節税効果が見込めるんだよ!

確定拠出年金(iDeCo)では運用収益が非課税という点と節税効果が抜群という2点を大きく取り上げられていますが、実際にどれほどの節税効果が見込めるのかを理解している人は少ないのではないでしょうか?

そこで今回は、「実際に計算してみたら1日でも早く加入したくてたまらない!」と思うほどの確定拠出年金(iDeCo)の節税効果についてわかりやすく解説します。

個人型確定拠出年金(iDeCo)の節税効果の基本|掛金全額が所得控除の対象に

確定拠出年金(iDeCo)では、大きく分けると3つの節税効果を受けられる仕組みとなっています。

-確定拠出年金の節税効果-
  1. 確定拠出年金で得た運用益は全て非課税
  2. 確定拠出年金の掛金は全額所得控除の対象になる
  3. 受給時にも退職所得控除などの仕組みで税優遇が受けられる

1つ目の運用益が非課税になるという点は「つみたてNISA」とも共通する点ですが、やはり確定拠出年金(iDeCo)で特に魅力的なのが「掛金全額が所得控除の対象になる」という点です。

老後資金のための運用という点では共通するものとしては個人年金保険があり、、こちらも生命保険料控除という税控除の仕組みがあるものの上限額が決まってしまっています。

税区分年間払込保険料 控除される金額
所得税 20,000円以下のとき 支払保険料の全額
 20,000円を超え、40,000円以下 (支払保険料等×1/2)+10,000円
 40,000円を超え、80,000円以下 (支払保険料×1/4+20,000円
 80,000円を超えるとき 一律40,000円
住民税 12,000円以下のとき 支払保険料の全額
 12,000円を超え、32,000円以下 (支払保険料×1/2)+6,000円
 32,000円を超え、56,000円以下 (支払保険料×1/4)+14,000円
 56,000円を超えるとき 一律28,000円

個人年金保険に加入していた場合に利用できる生命保険料控除では所得控除の対象になる上限金額が決まっており、掛け金が多くなっても所得税:40,000円、住民税:28,000円が上限となっています。

一方で確定拠出年金(iDeCo)の場合には掛け金の全額が所得控除の対象となるため、加入資格があり掛金上限23,000円の会社員が毎月上限分積立をした場合、掛け金全額の276,000円が所得控除の対象になります。

確定拠出年金(iDeCo)は30年間運用で節税効果150万円!?元本確保型使って節税効果だけ恩恵を受ける手も

あくまくん
あくまくん
掛金全額が所得控除の対象になるって言っても、そもそも資産運用とかよくわからないし、運用で大きくマイナス出したら意味ないんじゃない?投資って怖いイメージあるし
てんしちゃん
てんしちゃん
確定拠出年金では価格変動がない保険や定期預金タイプの商品からなる元本確保型もあるから、どうしても価格変動が怖いっていうなら元本変動型で運用すれば節税効果だけ美味しく利用できるよ

確定拠出年金(iDeCo)では大きく分けて「元本確保型商品」「元本変動型商品」という2つの運用商品タイプにわかれています。

主に投資信託を用いて値上がり益も狙って運用していく場合には元本変動型商品の中から実際に投資する運用商品を選んでいくことになります。

一方、「運用による損失が怖い」「満期までもう時間もあんまりないから、リスクはできるだけ抑えたい」というような場合、生命保険や定期預金タイプからなる元本確保型商品を使った運用も可能です。

元本確保型商品で運用した場合、運用自体による収益は見込めないものの、元本変動型商品で運用した場合と同じく掛金全額が所得控除の対象になるという点では変わりないため、リスクを抑えつつ節税効果だけをしっかりと受けることも可能になっています。

【企業型確定拠出年金等未加入で、年収400万円の30歳会社員(配偶者あり、16歳未満の子ども1人)が掛け金23,000円/月の場合】

iDeCo加入iDeCo未加入差額
所得税 53,200円 67,300円 14,100円
住民税 114,400円 142,000円 27,600円
合計 167,600円 209,300円 41,700円

1年だけでも約4万円もの差額が生じており、30年間加入していれば約150万円以上もの節税効果を得ることもできます。

*ろうきん「節税シミュレーター」使用

確保型商品の「運用益は全て非課税」という点や長期投資による投資リスク低減効果の恩恵を受けられるという点でも、国内外株式を中心とした元本変動型商品での運用をおすすめしますが、「あまり大きな運用益はいらない」「とにかく運用益がマイナスにだけはしたくない」という方でも是非とも利用すべき制度になっています。

個人型確定拠出年金(iDeCo)で最も節税メリットを受ける方法

あくまくん
あくまくん
確定拠出年金の節税メリットの大きさは十分理解できたけど、一番節税効果を受けられる方法ってなんなの? 難しい手続きとか必要なんじゃない?
てんしちゃん
てんしちゃん
一番恩恵を受ける方法は、とってもカンタンでシンプルな4つのポイントを押さえるだけで誰でもできるよ!
もっとも節税効果の恩恵を受ける方法
  1. 掛け金はできるだけ掛金上限の金額で拠出する
  2. 確定拠出年金の口座はなるべく口座管理費用の安い金融機関を選ぶ
  3. 運用する商品はできるだけ信託報酬の安い運用商品を選ぶ
  4. 一日でも早く加入して運用を始める

もっとも確定拠出年金(iDeCo)による節税効果の恩恵を受けるには、上の4つのポイントさえ押さえておけば問題ありません。

掛け金が多いほど所得控除額が大きくなり節税という点でメリットになるのはこれまでの説明からも理解している方も多いのではないでしょうか。

そこでここでは2つ目以降のポイントについて解説します。

確定拠出年金の口座はなるべく口座管理費用の安い金融機関を選ぶ

一般的な証券口座などではその多くが口座開設費用や管理費用は無料となっていますが、確定拠出年金(イデコ)では口座管理費用が必要になる金融機関も少なくありません。

最近でこそいくつも口座管理費用を無料にする金融機関も出てきましたが、いまだに有料なところもあります。

口座管理手数料比較掛金拠出者の場合 運用指図者(掛金を拠出しない方)の場合
SBI証券年間0円 年間0円
三井住友銀行年間5,064円 年間3,828円

各金融機関ごとの口座管理費用のほかに、共通して国民年金基金連合会に納める100円程度は毎月かかりますが、利用する金融機関によっては年間で5,000円以上もの差がつくことになります。

確定拠出年金では長期にわたって複利効果も得ながら資産運用していくという点が大きな魅力の1つとなっていることもあり、例えば5,000円×30年=150,000円という単純な差以上に運用収益という部分で差が生じてきてしまうでしょう。

【複利効果とは】
複利効果とは、運用で得た収益をふたたび投資することで、いわば、利息が利息を生んでふくらんでいく効果のことです。
引用:さわかみ投信株式会社HPより

*複利効果について具体的に知りたい方は、国内屈指の資産運用会社である「さわかみ投信」のホームページにある「複利効果シミュレーション」を使って複利効果について一度確認してみることをおすすめします。
>>さわかみ投信 複利効果シミュレーションで複利効果を計算してみる

せっかくの節税効果も口座管理手数料が高い金融機関を選んでしまえばその効果は非常に薄れたものになってしまいます。

確定拠出年金で運用を始める場合には、必ずこの口座管理手数料という点にも注目して選びましょう。

当サイトでは口座管理手数料に加え、取り扱う運用商品数の多さ、ネットからの利便性という点からもSBI証券を確定拠出年金口座の開設にはイチオシしています。

確定拠出年金での運用を検討の際には、是非SBI証券での口座開設をおすすめします。

個人型確定拠出年金(iDeCo)での具体的な節税金額を計算する方法

確定拠出年金(iDeCo)の節税額の計算式はシンプルです。
以下の計算式で算出できます。

  • 節税額=掛け金の額×(所得税率+住民税)

計算式自体はシンプルですが、所得税率を割り出すのに必要な課税所得は源泉徴収票に記載されている給与所得控除後の金額や所得控除の合計額も必要になります。

さらに年収ごとの所得税率も家族構成などによっても異なるので、節税額の計算は億劫になりがちです。

そこで節税額を割り出すのにおすすめのツールがろうきんの提供している「節税シミュレーション」です。

節税額計算でおすすめのツールはろうきんの「節税シミュレーター」

今では多くの金融機関などでも節税額のシミュレーション機能が使えるようになっていますが、その多くは「年収と毎月の積立額、年齢だけで節税額を割り出す」というような非常に大まかな計算法になっており、正確性に欠けるものも少なくありません。

先程説明したように所得税率などは家族構成によっても大きく異なっていますし、できるだけ正確な節税額を知りたい場合にはこうした情報も考慮できるシミュレーターを使う方が適しています。

ろうきんの「節税シミュレーション」では家族構成などの記入項目もあるだけでなく、源泉徴収票が手元になくても年収を使って計算することも可能になっています。

>>ろうきん「節税シミュレーター」で非課税効果を確認してみる

あくまくん
あくまくん
課税所得の算出とかよくわかんないけど、これならとっても簡単で難しいこと考えなくていいから便利だね!

運用益も含めればイデコでの運用と預貯金との差は500万円以上にも!1日でも早く利用しよう

イデコの利用有無だけでも200万円もの差が生じ、預貯金との差に至っては430万円もの差が開いている。これが通常想定利回りとされる3%の場合には600万円近い差になる

多くのサイトなどでは想定利回りを3%として計算しているものが多いですが、当サイトでは厳しめに利回り2%で計算しています。

それでもイデコで運用した場合とイデコ利用せずに投資信託で積立した場合では節税効果だけでも165万円、運用益に対する課税差で約70万円、合計約240万円もの差が開いています。

これが預貯金であれば、定期預金利用で比較的高い利回りで運用できた場合でも0.04%が良いところで、これと比較すると節税効果で165万円、運用益差で約300万円の合計約450万円以上と非常に大きな額の差がついてしまっています。

あくまくん
あくまくん
「でも年2%の利回りなんてできるとは限らないじゃん?マイナスになるかもしれないし、やっぱり怖いなあ」

資産運用や投資という言葉を聞くと、反射的に「危ない」「怖い」「損するかもしれない」と思う人もいます。

確かに資産運用は利益が出ることもあれば、損失を出すこともあります。

しかし確定拠出年金について言えば、「年間拠出額に対しては約15%相当の運用利回りはまずほぼ約束されている」運用方法になっており、運用者にとってはこれ以上ないほど有利な運用方法になっているんです。

なぜかというと、何度もあげてきた「掛け金全額が所得控除の対象になる」という点です。

これまでなんども例にあげてきた、「企業型確定拠出年金未加入で年収400万円の会社員が月2.3万円拠出した場合」には年間の拠出額は27.6万円になり、この場合の節税額は約4.1万円になります。

この節税額は確定申告後に所得税の還付金や住民税の減税として反映され、実質27.6万円の投資で4.1万円の利益を出したのと同じ効果になります。

もちろんこの節税額効果が得られる部分はその年の拠出額分にはなりますが、ただこの制度を利用するだけでその年に拠出した金額換算で約15%の利回りが得られるというのは現時点で日本における最強の制度の1つといっても過言ではないでしょう。

個人型確定拠出年金(iDeCo)にはこうした節税効果もあるほか、加入期間の長さで確定拠出年金受給時の税優遇具合も変わっていきます

そこで大事になるのが、1日でも早く確定拠出年金での資産運用を始めることです。

早く始めれば始めるほど節税効果の恩恵と受給時の税優遇が有利になっていきます。

「今はそんなに積立られる余裕がない」という人でも、2018年からはボーナスなどを利用しての一括積立も可能になり、年間6万円以上の積立でこの確定拠出年金のメリットを利用することができるようになりました。

「毎月一定額の積立はキツイ」「もう50代で積み立て運用しても大して運用益出せなそうだし」という方でも加入してあまりあるメリットを享受できますし、当サイトでは「資産運用とかよくわからないしどの運用商品で積立したらいいのかわからない」という方のために【確定拠出年金(iDeCo)|おすすめ運用法&運用商品の選び方】【2018年版SBI証券iDeCoおすすめ商品】でおすすめ運用方法や運用商品も紹介しています。

数ある資産運用サービスや仕組みの中でも、確定拠出年金は誰もが加入すべきと言える数少ない仕組みです。

先行き不透明な年金制度などもあり、将来ほんとうに年金が受け取れるかすら疑問視されるようになってきた今、確定拠出年金を使って自分で老後資金・年金を積み上げていきましょう。

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